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━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
電子マガジン《中国最新情報》　　No.664　2016年12月20日
発行：《中国最新情報》編集部　http://www.bizchina.jp/
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━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◎「ビジネス企業研修＠中国」http://www.bizchina.jp/

━【お知らせ】━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

　「中国最新情報」は年末年始に伴い、休刊します。
　次回配信は2017年1月31日の予定です。

━【目次】━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
┏【特集：中国から始まる？新しいお金の形】
●紙幣が消える？中央銀行が力を入れて研究するデジタル通貨とは何か

┏【国内経済】
●中国でお金持ちはふえていくのに、まだ自分が貧しいと思うのはなぜか？
●企業が給料を上げてくれないのは税金を払っているから

┏【経済データ】
●外国為替（12月19日）

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
……【特集：中国から始まる？新しいお金の形】……………………………………
●紙幣が消える？中央銀行が力を入れて研究するデジタル通貨とは何か
　今週、中央銀行ポータルサイトで発表された、中央銀行直属単位の2017年度職員
募集ポスト情報の中のある情報が関心を集めている。
　中国人民銀行印刷・製造科学研究所は今年、6名の修士または博士学歴の専門職
員を募集し、デジタル通貨研究開発作業を行う予定とのことである。

　実際、募集情報の前に、デジタル通貨について監督管理機構は若干の動向を明ら
かにし、デジタル通貨の可能性について描写していた。
　中国人民銀行デジタル通貨研究所準備チームの姚前チームリーダーは、中央銀行
発行法定デジタル通貨の原型案は既に2回の改訂を経て、将来的に手形市場等の相
対的に封鎖された応用場面で先行テストを行う可能性があると語る。
　中央銀行発行のデジタル通貨は、現下の主に実物の現金を代替するものであり、
従来の紙幣発行、流通コストを削減し、経済取引活動の利便性及び透明度を向上さ
せるものである。

　2015年、デジタル通貨の発行・業務運行のフレーム、核心技術、発行流通環境、
直面する法的課題、経済金融体系への影響、法定デジタル通貨と個人の発行するデ
ジタル通貨の関係、国際デジタル通貨の発行経験等についてさらなる研究を行い、
人民銀行のデジタル通貨発行シリーズ研究報告を形成し、中央銀行発行の法定デジ
タル通貨の原型案は既に2回の改訂を経ている。
　今年1月20日、中央銀行が主催したデジタル通貨検討会上、発行するデジタル通
貨戦略目標をさらに明らかにし、前出のチームは核心技術を積極的に攻略し、多数
の応用場面を研究し、早期発行を目指すことが示された。

　では、ここで問題。
1、デジタル通貨とは一体何か？ここ数年流行したビットコインはデジタル通貨で
はないのか？
　現在の中央銀行の情報によると、中国デジタル通貨は現実の人民元を基礎とし、
ゼロから製造する通貨ではなく、両者は形式上に異なるのみで、前者は電子データ、
後者は人民元紙幣である。
　次に、中国デジタル通貨はデジタルネットワーク技術の創造する一種の電子通貨
であり、ネットワークデータパケットを有するのが主な特徴である。

2、デジタル通貨とアリペイ（支付宝）、ウィーチャットペイメント（微信支付）
等との違いは？
　アリペイ等は単なる電子決済方式であり、取引時に用いる金銭は全て銀行口座か
らくる。つまり、アリペイ内の金銭は実際には紙幣に対応するものであるのに対し、
デジタル通貨はそれこそが金銭となる。
　実際の使用体験において、デジタル通貨は電子決済と似ていると感じるかもしれ
ないが、両者にはやはり本質的に比較的大きな差がある。

3、ビットコインはデジタル通貨？
　デジタル通貨は仮想通貨とも異なる。例えばQコインと各種ゲームでチャージす
る通貨は仮想通貨に属する。これら仮想通貨は実通貨をもって買うしかなく、逆に
実通貨には転換できない。
　全世界的に有名なデジタル通貨は恐らく「ビットコイン」であろう。しかし、
「ビットコイン」等のデジタル通貨は集中した発行者がおらず、誰でもその製造に
参与することができ、かつ全世界で流通する。中央銀行のデジタル通貨は中央銀行
が発行し、パスワードをかける、国家的信用に支えられた法定通貨である。
　法定デジタル通貨の原型システム研究開発は現在進行中である。いつ中国の法定
デジタル通貨の発行が可能になるかは現時点で不明である。

4、手元の紙幣価値が下がる？デジタル通貨発行後、通貨流通量に変化が出るのだ
ろうか？私たちの手元の通貨は通貨の増発により、その価値が下がるのだろうか？
　これについて、中央財経大学金融法研究所の黄震所長は、デジタル通貨は主に通
貨の形態を指し、インフレを引き起こすことはないとしている。通貨の発行規模は
依然として中央銀行がコントロールし、紙幣またはデジタル通貨の発行というのは
形態が変化するだけである。
　ただし、実践において、電子バンク、電子決済の利用がますますふえ、紙幣を携
帯することを嫌う傾向にある。これに伴い、今後市場で流通する紙幣は減少する可
能性がある。

5、デジタル通貨はどのような人たちに影響する？
　紙幣と比べ、デジタル通貨の優位性は明らかである。発行・流通コストの削減の
みならず、取引または投資効率をアップさせ、経済取引活動の利便性・透明度を高
める可能性がある。

　しかし、以下の人々にとっては具合が悪い。
▽銀行窓口職員――デジタル通貨時代の到来に伴い、人々が携帯する現金は次第に
少なくなる。すると、銀行へ行って手続をする人は自然と減少し、現金業務を行う
窓口職員もそれほど人数が要らなくなる。
▽貨幣印刷・製造工場従業員――市場に出回る現金の減少に伴い、貨幣印刷、製造
工場も当然需要が減る。
▽脱税をする人々――経済取引活動の透明度が向上し、マネーロンダリング、脱税
行為がさらに難しくなる。
▽泥棒――泥棒になりにくくなる。
〔和訊名家2016年11月18日〕

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……【国内経済】…………………………………………………………………………
●中国でお金持ちはふえていくのに、まだ自分が貧しいと思うのはなぜか？
　最近、クレディ・スイスの発表した「The Global Wealth Report 2016」による
と、2000年以降、5000万米ドルを超える純資産を持つ超高額資産家が世界で216%増
加した。
　そのうち、中国の超高額資産家は100倍増加し2016年では1.1万人に達した。世界
の大富豪の9%を占めており、アメリカに次ぐ。お金持ちの数がますます増加すると
同時に、2016年、中国家庭の総財産は6800億米ドル近く縮小することとなった。

　クレディ・スイスの統計によれば、2015年から2016年度において、日本家庭の財
産増加率が世界トップの3.9兆米ドルとなった。アメリカ家庭の財産は1.7兆米ドル
増加し、2位。EU離脱の影響を直接受けたイギリス家庭は1.5兆米ドルに大幅縮小す
ることとなった。中国家庭の総財産縮小率は世界2位で、イギリスに次ぐ。
　2016年中国成人の1人当たり財産は2万2864米ドル、およそ15.8万元となり、昨年
より3.7%減少することとなった。株式市場不景気の影響を受け、金融資産の下降幅
は最大で7.7%に達し、負債は昨年より8.8%増加した。逆に、不動産方面は良好で、
非金融資産は昨年から2.1%上昇した。個人住宅と農村の土地が中国国民の主要な財
産で、1万3125米ドルの非金融資産のうち1万3100米ドルを占めた。

　これを見ると、恐らく、少なからぬ人々は自分が祖国の足を引っ張っていると思
うのではないだろうか。
　財産平均というのは往々にしてお金持ちの財産により引き上げられてしまうため、
中央値の財産額こそが中国にいる中国人の財産状況をより正確に反映できる。
　15.8万元の平均財産額と比較し、2016年中国成人の財産額の中央値は4885米ドル、
約3.3万元余りであった。これは平均財産額のわずか3分の1である。
　依然として7200万の中国人は極度の貧困状況にある。

　受け入れがたいのは、多くの国民のそもそも少ない財産が今年さらに縮小したと
いうことである。その大きな原因の一つは、人民元の大幅な下落である。
　英ポンドはイギリスがEU離脱後一時的に18%下落し、購買力が一気に下落した。
イギリス人はすぐに財布の中身が少なくなったと感じた。
　そして、2015年7月当時米ドルから人民元への換算の仲値が6.1172であったのに
対し、今年12月のレートは既に6.8867となってしまい、人民元は過去1年半で12%近
く下落し、中国は家庭財産状況縮小ランキングの2位にランクインすることになった。
　たとえ人民元下落が複雑で多様な原因によるものであったとはいえ、お札を印刷
し始めたことも原因として軽視することはできない。

　大量発行した貨幣は不動産価格や物価を引き上げた一方、他方では貨幣価値の下
落を招いた。利益を得たのは、基本的に権力中枢に近い信用貸付資源を持つ者、例
えば各種の中央国有企業や独占国有企業、不動産業界である。
　確かに貨幣価値の下落は輸出には有利であるが、一般の中国人にとっては、投資
チャンネルが異常に乏しくなり、大多数の人々の財産は銀行に預けていて、リスク
ヘッジ対策に乏しいので、最も容易に影響を受けることになる。

　貨幣の持続的下落を背景に、資本価値を下げたくないとして、資本家が海外に不
動産を購入したり、企業が世界各地で買収をしたり、条件に見合う人が香港で保険
を購入したりする。
　一方、銀行で5万米ドルの限度額で外貨に換えようとしても、以前ほど簡単でな
いことがわかる。より多くの人々は何が起こっているのかわからず、懸命に働いて
稼いできた財産が縮小していく事実をただ受け入れざるを得ない。
　お金持ちはますますふえ、どんどん豊かになり、中産階級は必死にあがかざるを
得ず、大多数の貧しい者は逆にどんどん貧しくなっていくのである。

▽2015―2016中国家庭財産下落世界2位
　日本　　　3898　　　インド　　-26
　アメリカ　1654　　　アルゼンチン　-175
　ドイツ　　340　　　 ロシア　　-198
　インドネシア　106　 メキシコ　-200
　ブラジル　101　　　 中国　　　-679
　　　　　　　　　　　イギリス　-1523

▽人民元の対米ドルレート
　2015年7月　 6.1172
　2015年11月　6.3962
　2016年3月　 6.4612
　2016年7月　 6.6511
　2016年12月　6.8867

▽2016年中国人成年1人当たり財産状況
　1人当たり財産　22864米ドル　-3.7%
　内訳　金融資産　11835米ドル　-7.7%
　　　　非金融資産　13125米ドル　2.1%
　　　　負債　2095米ドル　8.8%
〔網易2016年12月8日〕

●企業が給料を上げてくれないのは税金を払っているから
　先日、世界銀行とプライスウォーターハウスクーパースは「納税2017」（Paying
Taxes 2017）というレポートを発表し、世界190カ国・地域の企業の税負担につい
て分析を行った。
　世界企業総合的公的負担率（Total Tax Rate）ランキングでは、インド洋のコモ
ロが216.5%で世界一、中国は68%の12位で前年より1ランクアップし、世界平均の40.6%
よりはるかに高かった。

　世界銀行の定義では、総合的公的負担率とは、企業が法的に控除可能な部分を差
し引いた後の、納税しなければならない税額が商業利益に占める割合のことで、利
益税あるいは企業所得税、雇用主が納める社会的割り当て費用及び労働関連税（強
制的な割り当て費用で、返還型養老年金などの民間主体の割り当て費用も含む）、
財産税、流通税、その他の税（行政施設費、車両税）等5種類。
　統計によると、2005年当時の中国の総合的公的負担率は45.5%で、世界平均の52.2%
を下回り、さらに2011年には36.5%まで下がり、ここ12年で最低となった。
　世界企業総合的公的負担率の平均は年々下がったが、中国企業では2013年から大
幅に上昇し始め、2012年の37.2%から68.7%に急増し、さらに4年連続で高どまり水
準を維持し、税負担ランキングも上昇し、上位10位にあと一歩である。

　中国の68%に達した企業の総合的公的負担率のうち、利益関連の税収は10.8%で、
世界平均的水準よりわずかに低く、また欧米等先進国より低い。しかし、労働関連
の税と費用は48.8%に達し、世界の平均水準の3倍以上である。
　労働関係の税、費用のうち、重要な位置を占める社会保障費は、労働者個人の手
取り収入を大幅に減らすだけでなく、企業にも多大な負担を負わせており、企業側
の従業員への昇給意欲を下げる。

　社会保障費は個人の福利だが、社会保障を納めている大多数は、納めたお金は自
分のために使うのではなく、過去の穴埋めだと考えている。
　これまで、党、政府機関、国有企業等の職員は社会保障費を納める必要はなかっ
たのに、退職後は養老金をもらえている。そのお金は、現在社会保障費を納めてい
る人々のお財布から来ているということである。

　社会保障比率がこのように高い状況下で、2015年6省の養老年金が赤字になり、
各自治体政府が財政補助した中国全国の養老年金の赤字は3115.33億元に達した。
　あなたと会社が毎月納めている養老年金費用は単なる帳簿上の数字で、実際には
お金は移しかえられていて、このような資金の流用は既に3.6兆の規模に達する。
　一人っ子が社会保障費納入の主力になり、退職者数が大幅に増加するにつれ、現
行の社会保障費水準を維持する状況下では、養老年金の赤字状況はさらに深刻にな
るはずだ。

　労務関連の税、費用が高過ぎるほか、中国の納税に必要な時間コストも比較的高
い水準にある。
　2016年、中国の納税のための時間は249時間で、世界の平均的水準を下回ってい
るが、それは主に中南米の長過ぎる納税時間が世界平均を引き上げているためである。
　ここ数年、納税フローは簡素化しているところもあるが、多くの地域と比べて中
国の納税申告と納税等にかかる時間は依然として長い。

　高過ぎる税負担と煩雑な税務システムが企業に耐えがたい負担となっており、中
小企業の発展にも大変なブレーキになっており、短期的な国内の税収増は図れても、
経済の長期発展にはよくない。
　低税率の状況下だから企業が従業員の給料を上げるとは限らないが、高い税負担
の状況下で給料を上げる可能性は恐らく下がってしまうだろう。
　最もせつないのは、中国の労働者は、低水準の給料で、高水準の税、費用を支払
い、先人のために補填すると同時に、将来の養老年金が足りないというリスクも負
っているということである。もし、為替レートが下落することを考えれば、この赤
字は単なる仮置きの数字なので、将来どれだけ幾らに相当するのかはわからない。

▽世界企業総合的公的負担率ランキング（2016年税率）
　1　コモロ　　　　216.5%　　7　中央アフリカ　73.3%
　2　アルゼンチン　106.0%　　8　モーリタニア　71.3%
　3　エリトリア　　83.7%　 　9　コロンビア　　69.8%
　4　ボリビア　　　83.7%　　10　ブラジル　　　68.4%
　5　赤道ギニア　　79.4%　　11　ギニア　　　　68.3%
　6　パラオ　　　　75.4%　　12　中国　　　　　68.0%

▽近年の中国企業税負担の変化
　中国　世界平均
　2005年　45.5%　52.2%　　2011年　36.5%　43.6%
　2006年　46.0%　51.1%　　2012年　37.2%　43.1%
　2007年　46.2%　49.8%　　2013年　68.7%　42.2%
　2008年　45.5%　48.9%　　2014年　68.5%　40.8%
　2009年　44.8%　47.8%　　2015年　67.8%　40.7%
　2010年　36.5%　46.5%　　2016年　68.0%　40.6%

▽中国の納税時間は長く、労働関連税の占める割合が大きい
企業税負担構成
　法人税　労働関連税　その他　合計
中国　　　10.8%　48.8%　8.4%　68.0%
南米　　　17.0%　16.4%　18.9%　52.3%
アフリカ　18.2%　15.1%　13.8%　47.1%
中米、カリブ　22.0%　12.4%　7.2%　41.6%
世界平均　16.3%　16.3%　8.0%　40.6%
EU　　　　12.4%　26.3%　1.6%　40.3%
北米　　　19.2%　16.0%　3.8%　39.0%
アジア・太平洋　17.6%　10.7%　7.9%　36.2%
中央アジア、東欧　12.7%　18.7%　2.8%　34.2%
中東　　　9.2%　14.4%　0.6%　24.2%

納税所要時間（時間）
　法人税　労働関連税　その他　合計
中国　　　62　109　78　249
南米　　　116　178　270　564
アフリカ　86　104　117　307
中米、カリブ　39　90　81　210
世界平均　65　90　96　251
EU　　　　36　76　52　164
北米　　　85　52　60　197
アジア・太平洋　66　68　78　212
中央アジア、東欧　65　73　95　233
中東　　　44　88　25　157
〔網易2016年12月6日〕

……【経済データ】………………………………………………………………………
●中国の外国為替レート（仲値）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（中国人民銀行12月19日）
外貨名　　１００日本円　　１００米ドル　　１００香港ドル　　１００ユーロ
　　　　　５．９０５１　　６９３．１２　　　　８９．２６　　７２６．５５
関連ページ：http://www.boc.cn/sourcedb/whpj/
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《編集者コラム――ことしもお世話になりました》
　特に、今年後半は記事の翻訳が難しいと思われるトピックしかうまく見つけられ
ず、調整が大変でした。もはや、都市ランキングとか、成長率が前年比アップとか
その手の単純明快なものではなくなってきていて、中国もいよいよ難しい時代にな
ったのだなと思っています。
　そして、年々語彙のレベルが上がってきているのか、書き手が知識を把握できて
いないだけなのかよくわからないのですが、年々語彙、用語、使い回しの理解の難
しさを感じてもいます。
　とにかくとにかく、ことしも何とかここまでやれてよかったです。
　次回は１月末の予定です。来年もまたよろしくお願いします。（ま）
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●「ビジネス企業研修＠中国」　http://www.bizchina.jp/
●バッグナンバーの入手
（83号以降　2000/9/25―）　http://www.bizchina.jp/ja/nweek/
●《中国最新情報――編集者コラム》http://ameblo.jp/jckc-colum/
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編集長：李年古／副編集長：前野貴子　特別協力：劉莉生
翻訳：竹内はる菜　澤田裕子　楊桃
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